省エネの歴史について

同じ社会的、または経済的な効果をより少ないエネルギーで得られるようにすることを指す「省エネルギー」。

日本においてその歴史は石油ショックを契機に始まります。

1970年代には2度に渡って石油ショックが起こりました。

経済は大ダメージを受け、ガソリンの供給を受ける長蛇の列ができるなど、国にとっても、一市民にとっても、省エネの大切さが認識される大事件でした。

第二次石油ショック直後には工場や建物、機械などに関し総合的に省エネルギー化が進められるよう、現在の省エネ法が制定、施行されました。

1990年代以降は地球環境問題が深刻化し、その手法の一つとして再びエネルギー削減の重要さが際立ちます。

これには技術開発や各業界の協力ももちろんですが、市民の協力が不可欠であることが言われ始めるのもこの頃からです。

その後、2004年から2008年の原油価格高騰で、光熱費の大幅な値上げにより、企業でも家庭でもエネルギー削減ムードが高まりをみせます。

そして、2011年3月に起こった東日本大震災により、電力供給力が大幅に低下、これにより徹底した節電対策が取られることになります。

これにより「もったいない」という意識が根付き、節電とともに省エネへの意識も高まりを見せています。